テレワーク・フルリモートワークに向いている仕事や職種とは？

テレワーク・リモートワークに向いている仕事とは、いったいどのような職種なのでしょうか。
「テレワーク・リモートワーク」という働き方は、2020年以降拡大したコロナ禍の日本社会に急速に浸透しました。
出社して職場で仕事をするのが当たり前の時代から、ITインフラ・ITツールを活用し、オフィス以外の場所で働ける時代となったのです。

しかし全ての国内企業が、テレワーク・リモートワークを取り入れているわけではありません。
なぜならどんな職業でも、テレワーク・リモートワークに適しているというわけではないからです。

この記事では、リモートワーク・テレワークを導入しやすい仕事やその現状、テレワークをうまく回すポイントまでをご紹介していきます。

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そもそもテレワークとリモートワークとは違う？

そもそもテレワークとはどのような働き方でしょうか。
またリモートワークとは何が違うのでしょうか。

「テレワーク」という言葉は「Tele(離れた)」＋「Work（仕事）」から生まれた造語で、「リモートワーク」は、同様に「Remote(遠隔)」＋「Work（仕事）」から出来ています。
元になっている単語からもわかるように、テレワークとリモートワークは同じものと考えてよいでしょう。

テレワークとは、就業場所や勤務時間に捉われない柔軟な働き方のことです。
テレワーカーは、各ワークスペースを結ぶ情報通信技術（ICT =Information and Communication Technology）によって、これまでのような職場である決まったオフィスに出社するのではなく、自分の働きやすい場所で就業できます。

テレワークの導入状況は？実際にテレワークは拡大している？

テレワークの導入状況はどうなっているのでしょうか。
もともと日本では、1984年に初めてNECがテレワークを取り入れました。
当時すでにアメリカで一般的となっていた勤務形態を参考にしたものです。

働き方改革や企業のDX導入により、フレックスタイム制やテレワークを導入する企業が少しずつ増えていきましたが、新型コロナウィルス感染症の拡大以降、急激に普及しました。
総務省の調査によると、2019年には20％台だった企業のテレワーク導入率が2021年には50％を超えています。

総務省「令和3年通信利用動向調査の結果」別添資料　P5より転載

また同じく総務省が2021年に行った個人向けアンケートでは、テレワーク経験者が約40％、未経験者が約60％と、経験者が全体のほぼ半数に近づいています。
（総務省「令和3年　情報通信白書」より）

企業のテレワーク導入は、コロナ後も徐々に進んでいくと思われます。
ではテレワークに向いている職種とはどのようなものでしょうか。

テレワークに向いている仕事の特徴とは

テレワークに向いている職種の特徴には、どのようなものがあるのでしょうか。

主な特徴は次の3つです。

オフィスや現場にいなくても可能な業務
仕事の成果が分かりやすい業務
採用が困難な業務

詳しくみていきましょう。

オフィスや現場にいなくても可能な業務

パソコンとインターネット環境さえあれば一人で完結する業務こそ、フルリモートワーク（オフィスに出社せずに自宅やコワーキングスペースで全ての仕事に対応する働き方）に向いているでしょう。
それに対し、職場が店舗で、お客様に直接モノやサービスを売る接客業などは、テレワークでの仕事には不向きといえます。

仕事の成果が分かりやすい業務

テレワーク下では、勤務態度やプロセスなどが見えづらくなります。
そのため仕事の成果がわかりやすく、評価指標を明確にできる業務はフルリモートワークに向いているといえるでしょう。
たとえばゴールや目標がはっきりしているプログラマーや営業職、経理などの事務職、成果物のあるライターやデザイナーなどが該当します。

採用が困難な業務

様々な専門分野の講師やコンサルタント・アドバイザー、取得の難しい国家資格の有資格者やスキルの高いエンジニアなどもフルリモートワークに向いています。
オンラインでつなげば遠隔地でも業務が可能ということもありますが、人材の確保が難しいというのも大きな理由です。
テレワーク・フルリモートワークを導入することで、求人を通勤可能な地域限定にすることなく各地に募ることができるため、その中から優秀な人材を採用することができます。

近年、就活の際にも、年収や月給・時給などの給与面に加え、テレワークできるかどうかが求職する側にとって大きなポイントになりつつあります。
職場のテレワーク導入状況はもちろん、職種的にテレワークに向いているのかどうかも気になるところでしょう。

テレワークでの仕事に向いている職種とは

テレワークに向いていると言われる職種には、どのようなものがあるのでしょうか。
代表的な職種を挙げてみました。

事務
システムエンジニア（SE）、プログラマー
ライター、Webデザイナー
カスタマーサポート
営業（セールス）
コンサルタント

それぞれ見ていきましょう。

事務・総務

総務・経理・人事などの事務職はパソコンを使う業務が多く、テレワーク向きと言えます。電話応対についても、転送機能を使用すれば社用の携帯電話で受電可能です。
採用面接などもオンラインで対応ができます。

ただし、郵便物の管理、書類作成、来客対応などが必要な場合もあります。
テレワークと週に1〜２度の出勤を組み合わせることで、効率的に仕事ができるでしょう。

システムエンジニア（SE）・プログラマー

システムエンジニア（SE）はクライアントのニーズに合わせたシステムの設計（システム開発の上流工程）を行います。
したがって仕事は、パソコンがあればほとんどの業務が可能でしょう。

クライアントからの要望のヒアリングや、打ち合わせなどはWebミーティングで行うこともできます。
プログラマー（SEの設計書をもとにプログラミングを実行する職種）についても、エンジニア同様にテレワーク向きといえるでしょう。

ライター・Webデザイナー

ライターは、発行物が紙媒体でなければ、すべての仕事をテレワークで完了させることができます。
下調べや執筆作業も、パソコンとインターネット環境さえあれば可能です。

同様にWebデザイナーも、パソコンとソフト（Illustrator・Photoshop等）の操作スキルがあれば、どこでも仕事ができます。

両職種とも、例え企業専属や、企業から業務委託をされている場合でも、成果物を責任者とオンラインで共有できれば問題ありません。

フルリモートワークでも支障がないため、副業にも適していると言えるでしょう。

カスタマーサポート（顧客対応）

テレワークはカスタマーサポート職においても可能です。
カスタマーサポートは長らく、企業の広いフロアにコールセンターなどを設け、そこで仕事をするのが一般的でした。
最近では顧客とメールやチャットツールを使ってやり取りにシフトしつつあり、在宅勤務などでも仕事ができます。
また電話によるカスタマーサポートを行う場合でも、クラウドシステムの導入で実現できるようになりました。

営業（セールス）

実は営業（セールス）もテレワークが可能です。
カオナビHRテクノロジー総研が2022年2月に実施した調査によると、「事務系管理職」「事務職・技術系事務職」についで「営業職」がテレワーク実施率上位に入っています。

参考：カオナビHRテクノロジー総研調査レポート「まん延防止重点措置の影響は？～2022年2月リモートワーク実態調査＜後編＞～」

たとえばWeb会議ツール等を利用すれば、対面と同じような商談ができます。
プレゼンテーションの際は、資料をオンラインで共有すればよいでしょう。
クライアントを訪問する場合でも、直行直帰することで、在宅で報告書を作成するなど時間が有効に使えます。

コンサルタント・マーケター

コンサルタントは、クライアント企業の経営課題を洗い出し、解決に導く仕事です。
オフィスに常駐する必要がないので、テレワークに向く仕事といえます。

企業の商品・サービスが継続的に売れるための仕組みを作るマーケターも、同様のことが言えます。
両職種とも、提案等に必要な資料の作成はパソコンがあればどこでもできるからです。

またクライアント先の社員に対するヒアリングやミーティングはビジネスチャットやWeb会議ツールなどで可能です。

テレワークでの仕事に向いていない職種

ではテレワークに向かない職種はどのようなものがあるでしょうか？

接客
製造
医療、福祉

一つひとつ見ていきましょう。

接客

対面でお客様に接して対応しなければならない接客業では、テレワークは難しいでしょう。
例えばレストランや物販店の店舗スタッフ、レジャー施設の接客担当、美容室やエステの技術者などは、直接お客様対応が必要です。

ただし接客業であっても事務作業が発生することもあるので、フレックスタイム制を取り入れ、時間制でテレワークを導入することはできるでしょう。

製造

モノづくりは人の手で行うものが多いため、テレワークには向きません。
たとえオートメーション化されていても、機械の管理などで現場に人手が必要です。
いずれ製造機械やロボットも遠隔で操作できるようになれば、、現場責任者以外の従業員がテレワークで働ける可能性も出てくるでしょう。

医療・福祉

医師・看護師などの医療関係者や介護士などは、患者や介護対象者が目の前にいることが前提の職種のため、原則的にテレワークはできません。
しかしコロナ禍の影響もあり、オンライン診療を取り入れる医療機関も出てきました。
患者の症状や状態によりますが、今後広がっていけば、テレワークを活用できるかもしれません。

そのほかにも、運送業のドライバー、大工、農業、カメラマン、研究開発者など、職場や現場に居る必要がある職種は数多くあります。
このように、テレワークには向いている職種と向いていない職種が存在します。
また一つの企業の中にも、部署によってテレワークの向き不向きはあります。

完全テレワーク化することができない部署でも、フレックスタイム制などを利用し、部分的にテレワークを取り入れることで、企業全体としてそのメリットを享受できるでしょう。

正社員に限らず、パート従業員などにもテレワークを適用すれば、さらなるコスト削減なども可能です。企業のDXが進むことで、テレワーク可能な職種・業種が増えていく可能性は十分にあるのです。

テレワークのメリット

ではテレワークで仕事をすることで、どのようなメリットがあるのでしょうか。
主なメリットは次の4つです。

生産性向上
労働力確保
固定費削減
BCP対策（事業継続性向上対策）

それぞれ詳しくみていきます。

生産性向上

通勤等の移動時間の削減などで時間の有効活用が可能になり、仕事の生産性向上につながります。

労働力確保

ワークライフバランスの実現で、既存従業員の離職・転職を防ぎます。
さらに企業イメージがアップすることで、求人に対して優秀な新規人材を確保できます。

固定費削減

通勤費（交通費）の削減ができます。
またオフィスに常駐する従業員が少なくなるので、オフィスを省スペース化して家賃を減らすことも可能です。

BCP対策（事業継続性向上対策）

平時からテレワークを活用することで、新型コロナのような感染症の拡大や、自然災害等で通勤が出来ない場合にも、通常通り事業を継続することができます。

以上、テレワークを導入することで、様々なメリットがあることをお分かりいただけたかと思います。
コロナ禍に進むテレワーク(リモートワーク)の定義とは？導入メリット・デメリット、テレワークに必須なITツールについてご紹介！

テレワークで仕事をする際に、企業が留意する点とは？

企業がテレワークを取り入れる際に、気をつけるべきことは何でしょうか。
テレワークに対する不安をなくし、メリットを最大化するためにも、次にあげるポイントに留意しましょう。

情報漏えいを防ぐ

テレワークでワークスペースが分散することによって、情報漏えいのリスクも高まります。
社内で、機密情報の漏えいに対する危機感を共有し、従業員に情報セキュリティ教育を徹底しましょう。

また情報管理ルールを整備することも重要です。
パソコン端末の紛失に十分な注意が必要なのはもちろん、データの暗号化やウィルス対策ソフトの導入も有効でしょう。

コミュニケーションを欠かさない

テレワーク下では、対面での気軽なヒアリングが出来ず、コミュニケーション不足になりがちです。
メンバー同士の認識のズレをなくし、不安を解消するために、コミュニケーションを欠かさないようにしましょう。
円滑なコミュニケーションのために、Web会議ツールやビジネスチャットツールを利用すると良いでしょう。

メンバーのスケジュールやタスクを把握する

テレワークによって、メンバーのスケジュールや抱えているタスクがわかりづらくなると業務に支障がでてしまいます。
タスクの配分が適切かどうかや、進捗などを把握することは、チーム全体でプロジェクトを成功させるために欠かせません。
スケジュール管理やタスク・プロジェクト管理ができるITツールを導入して個々のメンバーの状況をいつでも確認、調整できるようにする必要があります。

以上のように、テレワークを実施する際には、いくつか留意するべきことがあります。
テレワーク導入時には、こうした留意点にあらかじめ手を打っておくことをおすすめします。

テレワーク下での仕事を助けるJooto

テレワークは、社内のITインフラが整うことで可能になります。
ただしテレワーク下で起こり得る懸念を取り除き、メリットを最大化するためには、各種ITツールの導入が必要です。

Jootoなら、カンバン方式とガントチャートでメンバーのタスクや、プロジェクトの進捗状況をを一目で把握できます。
そのため余裕のあるメンバーにタスクを追加したり、負担が大きいメンバーをフォローしたりすることも可能です。
メンバーの状況を把握・管理することで、プロジェクト完遂までの道のりが明確になるでしょう。

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業界にもよりますが、いまやテレワークで仕事をすることが一般的になりつつあります。
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テレワークに向いている仕事とは？テレワーク・リモートワークの現状から活用のポイントまでご紹介！