テレワーク(Tele work)・リモートワーク(Remote work)の定義とは？

コロナ禍で、急速に浸透した働き方であるテレワーク(リモートワーク)。
テレワーク(リモートワーク)とは、改めてどのような働き方のことを指すのでしょうか。

この記事では、テレワーク(リモートワーク)の導入の現状やメリット・デメリット、導入に必要なITツールをご紹介します。
導入を考えているけれど、わからないことが多くて踏み切れない・・・というご担当者様にも参考にしていただきたい内容です。

ぜひ最後までお読みいただき、テレワーク(リモートワーク)に関する疑問や不安を解消してください。

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テレワーク（リモートワーク）とは

テレワークの定義をご存じですか？

テレワークとはICT（Information and Communication Technology=情報通信技術）を利用した、就業する場所・時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
テレワークという単語は「Tele=離れた」と「Work=働く」というふたつのことばを合わせて作られた造語です。

日本では長らく、本拠地であるオフィスに出勤してそこで就業するという働き方が一般的でした。
それが近年テレワークの普及によって、大きく変わりつつあります。

とはいえ、これからテレワークを導入するという会社もまだまだ存在します。
そこでテレワークを導入するにあたり、知っておいた方が良い情報をまとめてみました。

なおテレワークに似た言葉に、リモートワークがあります（こちらは「Remote=遠隔」と「Work=働く」の組み合わせでできた造語）が、テレワークもリモートワークも、オフィスなどの本拠地以外で柔軟に勤務する働き方を表すので、ほぼ同じ意味と捉えてよいでしょう。

テレワークの形態　～雇用型テレワークと自営型テレワーク～

テレワークの主な形態には、雇用型テレワークと自営型テレワークの２つがあります。
それぞれ詳しく見てみましょう。

雇用型テレワーク

雇用型テレワークは、企業に勤務する従業員などが行うものです。在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務の3種類があります。

・在宅勤務
自宅を就業場所とする働き方。通勤時間を削減することで身体的な負担が少なくなり、時間を有効に活用できます。
週に1～2回出社するケースが多く、一日のうち一部を在宅勤務にするような、部分在宅勤務を取り入れている企業もあります。

・モバイルワーク
固定された就業場所を持たず、移動中の交通機関やカフェ、取引先などで仕事をします。

営業職に適した働き方で、営業と営業の隙間時間などを有効活用できます。
一旦オフィスに戻るなどの時間と労力が不要になるため、業務の効率化が図れるでしょう。
直行・直帰にすることで、さらにワークライフバランス向上が見込めます。

・サテライトオフィス勤務
本拠地であるオフィス以外の、企業のサテライトオフィスや、コワーキングスペースなどで就業する働き方です。
例えば、所属するオフィス以外の自社オフィスが別にあり、そちらの方が従業員の自宅から近い場合に利用したり、出張中に、他地域にあるオフィスや、コワーキングスペースなどの施設を利用したりします。
通勤時間の削減や、隙間時間の有効活用ができます。

自営型テレワーク

会社に雇用されている従業員ではなく、個人事業主が自宅やコワーキングスペースなどで就業する働き方です。

そのほか近年は雇用型・自営型ともに「ワーク」と「バケーション」を組み合わせた「ワーケーション」というスタイルもあります。
これは観光地やリゾートなどで休暇の合間などに就業する働き方です。

テレワーク導入の現状

テレワーク導入の現状はどうなっているのでしょうか。
新型コロナウィルス感染症の拡大で、テレワークは急激に普及しました。
テレワークを導入している企業は、令和2年時点で47.5％にものぼります。

【テレワーク導入率の推移（総務省通信利用動向調査）】

資料『総務省におけるテレワーク普及・推進の取り組み』
厚生労働省HP

ではアフターコロナ時代に入れば、テレワークという働き方は減少するのでしょうか。
現状から考えると、アフターコロナ時代もテレワーク導入は増加し続けると予想されます。

厚生労働省は平成27年から「輝くテレワーク賞」を設けて発表するなど、企業へテレワーク導入を推奨してきています。
テレワーク導入によって多様な働き方が叶うため、ワークライフバランスの向上や、労働人口の減少が続く日本での人材確保など、得られるものが非常に大きいということでしょう。

また以前から存在している「人材確保等支援助成金」（魅力ある職場づくりに取り組む事業主が対象の助成金）に、2021年度からテレワークコースが新設されています。
政府の、テレワークに対する期待値の高さがうかがえます。

テレワークのメリット

テレワークのメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。あらためて確認しておきましょう。

主なメリットは次の４点です。

・生産性向上
・労働力確保
・固定費削減
・BCP対策（事業継続性向上対策）

生産性向上

通勤や移動の時間が削減されることで時間の有効活用ができ、生産性向上につながります。
事務系の定型業務については、RPA（Robotic Process Automationの略語）を取り入れるなどの対策で、より効果が期待できるでしょう。

労働力確保

就業時間や場所にとらわれない柔軟な働き方により、既存従業員が、育児や介護、または自身の病気や障がいなどで離職するのを防ぎます。
また、ワークライフバランスを推進している企業ということで、求人への応募が増加し、優秀な新規人材を確保できるようになります。

固定費削減

企業活動においてコストカットを目指したいのが固定費ですが、その中には交通費や地代家賃などが含まれます。
交通費については、テレワークによって本拠地オフィスへの通勤が少なくなることや直行直帰などで、大幅な削減が可能です。
常駐の従業員を減らしてオフィスを省スペース化すれば、地代家賃も削減できるでしょう。

BCP対策(事業継続性向上対策)

BCPとはBusiness Continuity Planの略語です。
新型コロナウィルスのような感染症の拡大や自然災害・テロなど、企業が様々な危機で通勤困難な状況になった場合も、日常的にテレワークを活用していれば、ダメージを最小限に抑えて事業が継続できます。

テレワークのデメリット

続いてテレワークのデメリットも見ておきましょう。
テレワークのデメリットは主に次の3点です。

・情報漏えいリスク
・勤怠管理や評価が難しい
・コミュニケーション不足

情報漏えいリスク

テレワークで、就業場所を自宅・コワーキングスペースや交通機関・カフェなどにした場合、企業の重要な情報が漏れてしまう可能性があります。
従業員に情報漏えいのリスクについて指導を徹底し、パスワード管理やUSBメモリ等の取り扱い、パソコン画面のロック機能設定などに留意しましょう。

勤怠管理や評価が難しい

テレワークは、本拠地オフィスでの勤務に比べ、どうしても勤怠管理や仕事内容への評価が困難です。
勤怠管理については、勤務開始と終了時間の把握がしづらくなりますが、勤怠管理ツールの導入が解決策となるでしょう。

人事の評価に関しては、仕事の成果だけでなくプロセスも反映させることがよくあります。
テレワーク下では上司の目も行き届かず評価材料が減ってしまうので、場合によっては人事評価制度の見直しも必要となるでしょう。

コミュニケーション不足

テレワーク下ではコミュニケーション機会が減少するため、コミュニケーション不足によるさまざまな弊害が出てきます。
認識のズレやチームワーク意識の低下などのほか、テレワーカーによっては孤立感を深めてしまう場合もあるかもしれません。
ナレッジ（知識や情報）が共有されないというリスクもあり、これはチームで仕事をする上で致命的と言えるでしょう。
オンライン会議ツールやビジネスチャットなどを活用してコミュニケーションを欠かさないようにしましょう。

テレワーク導入に必要なITツール

テレワークを導入する際に必要になるのがITツールです。

ITツールにはどういったものがあるのでしょうか。
ここではITツールを5つに分けてご紹介します。

テレワークのメリットを最大化し、デメリットをカバーするためにも、自社にとって役立つものを取り入れましょう。

勤怠管理ツール

テレワークは、テレワーカーの勤怠管理が複雑になります。
その課題の解決となるのが勤怠管理ツール。

従業員の始業・終業時刻などの就労状況を把握することが可能になり、休暇の申請などもできるため、バックオフィス業務全体の効率化やコスト削減ができます。

オンライン会議ツール

テレワーク下でも、オンライン会議ツールを利用すれば、複数人での会議や打ち合わせなどが可能です。
資料共有機能を利用すれば、画面に表示された資料を参加者全員で見ることができます。
社内のセミナーや研修もオンライン開催ができるようになり、従業員の教育にも力を発揮するでしょう。
対面でのコミュニケーション不足を解消するためにも、有効に活用したいものです。

ビジネスチャットツール

ビジネスチャットツールも、テレワークに取り入れたほうが良いでしょう。
テレワーク下であっても、オフィス勤務同様に報連相は重要です。

ビジネスの場では常にスピーディさが求められるため、いつでも気軽に文章でやり取りできるチャットツールは重宝します。

スケジュール管理ツール

スケジュール管理ツールは、その利便性からテレワークでぜひ活用したいアイテムです。
カレンダーアプリ等を用いて、部内やチームでメンバーのスケジュールを共有することで、日程調整が楽になるだけでなく、会議室など共有スペースの予約管理も可能です。

タスク管理ツール

タスク管理ツールは、チーム内でタスクやToDoリストを作成・共有できます。
プロジェクトの進行具合を可視化するので、流れの中でタスクの遅れなどがあれば、メンバーがフォローするなどチーム全体で効率的にプロジェクト完遂を目指せます。

情報を一元管理できるJooto

テレワーク導入の際には、併せてITツールの導入が必要です。
特に情報を一元管理できるITツールを活用することで、テレワーク下で起こりがちなトラブルを回避できるでしょう。

テレワーク下でよく発生するのが、チームメンバーが抱えるタスクや、プロジェクトの進捗が見えにくいという状況です。
結果的に業務のスムーズな達成が妨げられ、ひいては会社全体の成長に影響することにもなりかねません。

Jootoは、チームのタスクなどをボード表示（カンバン形式）やガントチャートなどで共有・一元管理できるタスク・プロジェクト管理ツールです。
チームメンバーが抱えている仕事をメンバー全員が把握することで、適切な業務配分につながります。
プロジェクトの進捗状況を可視化するため、気づかない間に期限が過ぎているということもなくなるでしょう。
テレワーク下であっても、仕事の優先順位や重要性がクリアになるので、同じ目標を持つメンバー全員の意識改革やモチベーション向上も期待できます。

さらにJootoは、カレンダーアプリのgoogleカレンダーや、ビジネスチャットツールのSlack・chatworkとも連携できるので、カレンダーアプリに入力したものをまたITツールにも書き込むという手間が要らず、情報の一元管理が可能です。

Jootoは操作性にも優れています。テレワークなどで新しいITツールを導入する場合、そのツールが使いこなせるかどうかも懸念されますが、Jootoは直感的に使いやすいという操作性を持っているため、メンバーのITリテラシーに差があっても利用がスムーズです。

しかし初めて導入するITツールだと、「導入してもうまく活用できる？」「こういう場合はどうなるの？」など色々と心配になることもあるでしょう。

Jootoは、お客様の業務に合わせて活用方法をご提案します。
また成果が感じられないようであれば導入コンサルティングを実施するなど、スペシャリストが利用定着を全力でサポートしますのでご安心ください。

テレワークは今や社会全体の大きな流れとなっており、今後も導入率は上がり続けるでしょう。テレワークを導入する際には、同時にITツールの導入も必要です。

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