テレワークにはどのようなメリットがあるかご存じですか？
この記事では、テレワーク・リモートワークを導入した場合どのようなメリットがあるのかをご紹介します。
また同時にテレワーク・リモートワークのデメリットも洗い出し、どのような解決策があるのかを提示します。
テレワークの抱える課題をクリアすることで、メリットの最大化を目指しましょう。
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目次
テレワークのメリット
テレワークのメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
そもそもテレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用した、勤務時間や就業場所にとらわれない柔軟な働き方のことです。（リモートワークもテレワークと同様の意味ですが、ここではテレワークに統一して進めます。）
テレワーカーは、自宅やサテライトオフィス、コワーキングスペースなどをワークスペースとし、本拠地オフィスとリモートでつながった状態で仕事をすることができます。
ここからは、テレワークによる働き方改革の普及が、企業・従業員・社会それぞれにもたらすメリットをご紹介していきます。
企業側のテレワークメリット
まずテレワークのメリットを企業側からみていきます。
テレワーク導入による企業のおもなメリットは次の７点です。
- 優秀で多用な人材の確保、離職率の改善
- コストの削減
- DX、業務改善の促進
- 企業イメージの改善
- 事業継続性の向上
- 生産性、効率性の向上
- 営業効率の向上
それぞれ詳しく説明していきます。
・優秀で多様な人材の確保・離職率の改善
テレワークで時間や場所にとらわれない働き方が可能になれば、家庭の事情等で毎日決まった時間にオフィスに出勤することが難しい人でも、求人に応募することができます。
また遠方に住んでいる場合も通勤距離を気にせず応募ができ、企業は大勢の中から、自社に合った優秀で多様な人材を確保することができます。
既存従業員が、育児や介護・パートナーの転勤などで離職することも少なくなります。
・コストの削減
従業員の毎日の通勤が減ることで、交通費が削減できます。
また常駐する従業員を限定すれば、オフィスの省スペース化が叶い、賃料や備品代も削減可能です。
・DX、業務改善の促進
テレワークを導入するためには、ICTツールなどのIT技術を活用することが必須です。
これまで社内で慣習的に行われていた業務が見直され、DX（デジタルトランスフォーメーション＝デジタル技術による変革）や、それに伴う業務改善が促進されるでしょう。
一例としては、紙でのやり取りがメインだったのが、ペーパーレス化が進むといったデジタル化が挙げられます。
・企業イメージの改善
テレワーク勤務が可能な企業は「従業員に寄り添ってくれる会社」という優良なイメージを持たれます。
またコロナ対策についても安心感を与えます。
さらにテレワーク導入済＝DXが促進されているという側面も評価されるでしょう。
企業イメージが改善されることで、優秀な人材も集まってきます。
・BCP対策
テレワークはBCP対策（事業継続性を向上させるための対策）になります。
平時からテレワークを活用することによって、新型コロナウィルスのようなパンデミックや、地震などの災害で出社できないような非常時でも、事業の継続・企業としての生き残りが可能になります。
・生産性・効率性の向上
通勤などの移動時間がなくなり、自分に合った環境で就業できるようになることで、心身ともに従業員の負担が減り、生産性や効率性が向上します。
総務省の資料によれば、1社あたりの労働生産性が、テレワーク導入済企業は未導入企業の1.6倍となっています。
・営業効率の向上
営業スタイルも変わっていきます。
クライアント先への直行直帰や、Web会議ツールを使用しての商談などが可能になります。
移動に費やしていた時間を、商談資料のブラッシュアップや報告書作成などに充てられるため、営業効率を改善できます。
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従業員側のテレワークメリット
テレワークは従業員にもメリットがあります。
従業員側のおもなメリットは以下の８点です。
- 時間と場所にとらわれない柔軟な働き方の実現
- ワークライフバランスの実現
- 心身の健康状態改善
- 収入の安定（離職可能性が減る）
- 働く意欲の向上
- QOL（生活の質）の向上
- ライフステージに合わせた変化が可能
- 副業、副業などのチャレンジ
詳しくみていきましょう。
・時間と場所にとらわれない柔軟な働き方の実現
テレワークはパソコンとインターネット環境があれば実施可能です。
こどもの送迎時間を避けての在宅ワークや、クライアント先へ移動中の交通機関の中など、一定の条件下であれば、時間と場所にとらわれることなく、いつでもどこでも柔軟に働くことができます。
・ワークライフバランスの実現
勤務時間や就業場所を柔軟に選べるので、育児や介護など、それぞれのライフステージに合わせた働き方が可能になり、ワークライフバランスが実現します。
・心身の健康状態改善
満員電車に乗って出社するような通勤ストレスが軽減されたり、全体的なワークライフバランスが整ったりすることで、心身の健康状態が改善されるでしょう。
・収入の安定（離職可能性が減る）
柔軟な働き方の実現で、これまでは離職せざるを得ないような事情があっても、勤務を継続できるようになります。
たとえば夫婦どちらか一方の転勤がある場合、そのパートナーがテレワーク可能であれば、一緒に遠方に転居しても仕事を辞めずに済み、収入も安定します。
・働く意欲の向上
通勤時間の削減や、自分に合った場所で働けることで、従業員の働く意欲が増します。
結果的に生産性の向上も見込めるでしょう。
・QOL（生活の質）の向上
通勤時間が減り、長時間労働や残業から開放されます。
趣味や勉強の時間がとれるようになったり、心身の健康状態が改善されて仕事にもやりがいを感じられるようになったりと、自分らしく満足のいく生活が送れるようになります。
ライフステージに合わせた変化が可能
人生には様々なステージがあり、育児や介護で働く時間が多くとれない、自身の病気で外出が難しいなど、それまでと同じ働き方ができないケースも生じるでしょう。
テレワークが導入されていれば、その時々のライフステージに合わせて働く場所や時間を柔軟に変えることができます。育児や介護、病気治療等と仕事の両立が叶います。
副業・複業などのチャレンジ
近年ダブルワークを許可する企業も増えてきました。
テレワークで時間に余裕ができることで、これまで興味はあっても手がだせなかった仕事に、副業・複業としてチャレンジすることができるようになります。
収入アップにつながるのはもちろん、自分の新たな可能性に気づくなど、精神的な充実感も味わえるでしょう。
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社会的なテレワークメリット
テレワークを導入する企業が増えることは、社会にとってもメリットをもたらします。
テレワークが社会に与えるメリットは以下の５点です。
- 雇用創出・労働人口増加
- 地域活性化
- 環境負荷の軽減
- 経済効果
- パンデミックの抑制
こちらもひとつずつ説明していきます。
雇用創出・労働人口増加
これまで通勤距離の問題や自身のライフステージ、心身の障がいなどで働くことが難しかった人も、仕事をすることが可能になります。
少子高齢化の進む日本において、減少し続けている労働人口が、テレワークによって増加するというメリットは大きいでしょう。
地域活性化
オフィスへの通勤が必須ではなくなるため、従業員は通勤可能な範囲に住む必要がなくなります。
どこでも居住できるため、地方に移住する人も増えて、地域活性化につながります。
環境負荷の軽減
テレワークは節電対策にもなり、環境負荷が減らせます。
総務省の調査によると、テレワーク導入でオフィス勤務の人員を減らせば、オフィス＋家庭の電力消費量が一人あたり14％削減できるということです。
参考：総務省「テレワーク（在宅勤務）による電力消費量・コスト削減効果の試算について」（平成23年）
経済効果
2018年に発表された「みずほ総合研究所」の試算によれば、テレワークによって通勤時間が削減された場合、GDP の押し上げ効果は約4,300億円とのことです。
出典「テレワークの経済効果 普及のカギは業務の見える化とテレワークの権利化」みずほ総合研究
また同じ研究所の試算で、テレワークが普及して女性や高齢者が労働市場に参画すれば、その経済効果は最大で25兆円という結果がでています。
パンデミック抑制
オフィス内や通勤時間帯の人的接触が減ることで、新型コロナのようなパンデミックを抑制できます。
以上、ここまでは、テレワークがもたらす様々なメリットについてみてきました。
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テレワークのデメリットと解決策
テレワークには残念ながらデメリットもあります。
ここからはテレワークのデメリットを、企業と従業員それぞれの立場から洗い出し、その解決策もみていきます。
企業側のテレワークデメリットと解決策
企業側のデメリットは以下の5点です。
- 勤怠管理が難しい
- 部下のマネジメントや評価がしにくい
- プロジェクト・タスクの管理が難しい
- コミュニケーション不足
- セキュリティリスクの増大
それぞれの詳細をみていきましょう。
勤怠管理が難しい
オフィスへの出勤・退勤がないため、勤怠管理・労務管理が難しくなります。
勤怠管理ツールを導入することで、パソコンのログイン・ログアウトの時刻が記録できるようになるなど、従業員がどこで仕事をしていても勤怠の把握が出来るようになるでしょう。
部下のマネジメントや評価がしにくい
テレワークの場合、仕事のプロセスや努力がよく把握できないため、上司は適切な評価がしづらくなります。
勤務時間に対する生産性など、評価制度を見直すなどの対策が必要となるでしょう。チャットツールを活用した定期的な報連相で、部下の勤務状況を把握することも効果的です。
プロジェクト・タスクの管理が難しい
テレワーク下においてチームでプロジェクト達成を目指す場合など、メンバーのスケジュールや、割り振られたタスクの進捗状況、負担の大小などが見えづらくなります。
プロジェクト・タスク管理ツールを導入することで、メンバーのスケジュール、タスクの進捗状況の把握やフォローができ、プロジェクト達成までの道筋が明確になります。
コミュニケーション不足
テレワーク下では、対面でお互いの状況や悩み事などを共有することが少なくなります。
コミュニケーション不足によって認識のズレが生まれることや、チームワークが低下することは、仕事の効率にも悪影響を及ぼしかねません。
Web会議ツールやチャットツールを活用し、こまめにコミュニケーションを取ることで、チームの状態を良好に保ちましょう。
セキュリティリスクの増大
働く場所が分散することで、情報漏えいの危険性が高まります。
VPN（利用者を限定した専用ネットワーク）やウイルス対策ソフトの導入、持ち出し用パソコンへの自動シャットダウン機能搭載、情報セキュリティに関する社員教育などで対策をしましょう。
総務省発行の「テレワークセキュリティガイドライン（令和3年5月）」も参考にするとよいでしょう。
従業員側のテレワークデメリットと解決策
続いて従業員側から見たデメリットも見ていきましょう。
主なデメリットは５つ挙げることができます。
- 設備や環境が不十分
- 自己管理が難しい
- コミュニケーション不足
- スケジュール管理が難しい
- タスク・プロジェクト管理が難しい
以下詳しく説明します。
設備や環境が不十分
テレワークにはパソコンやIT環境などが必要です。在宅ワークなどで、そういった設備が揃っていない場合は、テレワーク自体が不可能です。
仕事で必要な設備については、会社に必要経費として計上しましょう。
自己管理が難しい
上司や同僚の目がないため、人によってはオン・オフの切り替えが難しく、緊張感が途切れがちです。
勤怠管理ツールで労働時間を可視化したり、コミュニケーションツールで報告を徹底したりすることで、緊張感を保ち、集中して仕事に向き合えるようになるでしょう。
コミュニケーション不足
テレワーク下では、対面でメンバーと気軽に会話ができません。自分の認識が他のメンバーと違っていたり、悩みを共有できず孤独感を感じたりすることもあります。
Web会議ツールやチャットツール活用で、コミュニケーション不足は解消できます。気軽にオンライン上で連絡を取り合えることで不安も減ることでしょう。
スケジュール管理が難しい
テレワークではスケジュール管理が難しくなることもしばしばです。
一人の従業員が複数のタスクを抱えていることも多く、タスクごとに締め切りも違うため、混乱してしまうこともあります。
カレンダーアプリやスケジュール管理ツールを活用すれば、自分やメンバーのスケジュールが確認できるため、無駄なく計画的に仕事を進めることができるでしょう。
タスク・プロジェクト管理が難しい
テレワーク下では、個々で抱えているタスクや、メンバー全員で達成するプロジェクトなど、チーム全体のタスク・プロジェクトが見えづらく、不安になりがちです。
タスク・プロジェクト管理ツールを導入することで、メンバー全員のタスク進捗状況や、プロジェクトの進行に問題がないかなどの把握と管理ができるようになります。
みてきたように、テレワークにはデメリットもありますが、それぞれに対応策があります。ITツールの導入で問題が解決できるものも多いので、積極的に取り入れるとよいでしょう。
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テレワークには企業・従業員・社会それぞれにとって数多くのメリットがあります。
デメリットもありますが、あらかじめ対策をすることで、メリットを最大限に活かすことができるでしょう。
多くのデメリットは、ITツールの活用で解決できるものが多いため、テレワーク導入時には、自社に合ったITツールも同時に導入することをおすすめします。
ただしこれらのITツールを別々に導入するとなると、かえって業務の煩雑さを招く恐れがあることも事実です。
Jootoなら、こうしたテレワークの課題をすべて一元管理することが可能です。
JootoはGoogleカレンダーと連携できるので、スケジュールが管理しやすくなります。Googleカレンダー上にもタスクの期間を表示することができ、自己管理にも役立つでしょう。
またJootoはタスクの進行状況などを一目で把握することができます。
カンバン方式で、付箋を貼ったりはがしたりするようにドラッグ＆ドロップで管理できるので、直感的な操作が可能です。
プロジェクトを横断してタスクを把握することも可能で、コメント機能もあるので、タスクに関する認識のズレを防ぎます。
さらにSlack・chatworkとの連携も可能で、メンバー間のコミュニケーション不足も解消できるでしょう。
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