費用対効果とは？ビジネスにおける重要性や計算方法をくわしく解説！

費用対効果とは、投下した費用（コスト）に対して得られる効果・収益（リターン）を指す用語です。

ビジネスシーンで成果をあげるためには、費用対効果を高めることを常に気に留めておかなければいけません。

投じた費用に対してどれくらいの利益が得られたのかを知ることができれば、経営方針の決定に役立ち、有効な手段を講じることができるようになります。
費用を抑え、効果を最大化することができれば、業績拡大につながり、企業にとって大きな利益となるでしょう。

この記事では、費用対効果が重要視される理由や、算出するための方法・指標、効果を高めるための手法について解説します。

費用対効果とは

費用対効果とは、費用に対して得られる効果のことを指すビジネス用語です。
英語では、「Cost Effectiveness（費用と効果）」「Cost Efficiencies（費用と効率）」「Benefit by Cost（便益と費用）」と表記されるのが一般的です。

費用対効果を算出することで、かけた費用に見合う効果が得られなければ、赤字になってしまう可能性もあるため、費用対効果の算出は、重要性が高いといえます。

費用対効果にはさまざまな指標があり、投じた金額だけではなく、時間的なコストを含む場合もあります。

費用対効果の意味

費用対効果の「費用」の概念とは、人件費や広告費、システム導入費用など支出となる金銭的コストのほか、時間リソースや人的リソースなどのコストです。
一方、「効果」には売上や利益率、広告キャンペーンによる集客数、購入数、ブランド価値などがあります。

ビジネスシーンでは、「費用対効果が高い/よい」や「費用対効果が低い/悪い」というビジネス用語がよく使われます。
「費用対効果が高い/よい」とは投資額に対して得られる効果が大きい状態、「費用対効果が低い/悪い」とは投資した金額に見合う効果が得られなかった状態です。

例えば、広告キャンペーンの費用として200万円かけたにも関わらず、100万円の売上しか得られなかった場合の例文として、「今回の広告費の費用対効果は0.5倍に下がった」のように使います。

コストパフォーマンスとの違い

費用対効果と類似した言葉としてよく使われるのが「コストパフォーマンス」ですが、企業目線か消費者目線かで意味合いが少し異なる点に注意が必要です。

コストパフォーマンスとは、投入される費用（コスト）や作業量に対する成果（パフォーマンス）の割合を示す和製英語です。
費用に対しての効果を測る費用対効果と意味自体はほとんど同じですが、「誰が評価するか」の視点が異なります。

コストパフォーマンスは消費者目線で、価格・費用に対しての満足度を測る指標です。
一方、費用対効果はビジネスシーンで使われる用語で、企業視点で投資額に対してどれくらいの売上が得られたかを計測し、プロジェクトの収益性や効率性などを評価して経営戦略に反映させます。

投資対効果との違い

投資対効果は、投資した資本に対して、どれほどの効果がもたらされたのかを見るものです。
費用対効果とよく似た言葉で、費用と投資金額が同じである場合は、同じ意味で使われます。

しかし、厳密には測定する対象物が異なり、効果を得るためのコストが「短期的」か「長期的か」で使い分けするのが一般的です。
例えば、投入するコストが一時的なもので、すぐに効果を測定できる場面は「費用対効果」を使います。
コストの投下を辞めると効果がなくなるなど、長期的に費用を投入し続ける必要がある場面では「投資対効果」を用いることになります。

ROI（Return On Investment）との違い

費用対効果にはさまざまな指標があり、ROIはそのなかのひとつです。
ROIは「Return On Investment」を略した言葉で、投資収益率・投資利益率のことを指します。
投資に対してどれほどの収益・利益が出たのかを金額ではなく、利益率で算出します。
長期的な効果測定の際に用いられることが多く、費用対効果のなかでも使用頻度の高い指標です。

算出方法は「利益÷投資金額×100」です。

費用と投資を区別しないことも多く、費用対効果を算出するときには、ROIの算出方法を使うことがよくあります。
ROIが高いほど投資効率が高いと判断できるため、事業投資に対する評価の基準となります。

費用対効果の重要性

企業のマーケティング活動において重要な役割をはたしている費用対効果ですが、算出することで得られるメリットについて、具体的に解説します。

施策の効果測定ができる

費用対効果を算出することによって、パフォーマンスが可視化され、施策によって得られた効果の測定が可能になります。
もし、費用対効果を確認できなければ、施策に十分な効果があったのかどうかを検証することができません。

課題・問題点を改善するきっかけになる

費用対効果の測定結果がよくない場合、課題や問題点について認識し、改善するためのきっかけになります。
新規の事業やプロジェクトが必ずしも最初から大きな成果を上げることができるとは限りません。
費用対効果を算出することで、具体的な数値を見ることができ、思ったような数値を得られなければ、課題や問題点が存在するということです。
これをきっかけに、課題・問題点を発見し、改善をおこなっていくことで、無駄な経費を減らして利益を最適化することが可能になります。

将来的な収益性を予測しやすくなる

費用対効果の利点は、今回の結果に対する評価にとどまらず、将来的な収益性の予測にも役立てられることです。

新しく施策を打ち出す場面や次なるマーケティング戦略を立てる際に、自社の過去データや他社の業績から費用対効果を算出することで、効果の予測がしやすくなります。
成功例だけでなく、失敗例の施策と費用対効果を分析すれば、リスクを減らしながら最大限の効果が期待できます。

企業の意思決定の指針になる

費用対効果を算出することで、経営戦略を立てる際に企業の意思決定の指針のひとつになります。
何も指針のない状態で、やみくもに意思決定をおこなっても、デメリットしかありません。

マーケティング戦略に算出された費用対効果の数値を参考にして来期はどのような施策を打ち出すべきなのか決定するとよいでしょう。
また、新しい事業やプロジェクトを立ち上げる際にも、赤字のリスクを回避し、適切な経営判断が可能になります。

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費用対効果の指標

費用対効果を定量的に測定するためには、適切な指標を用いて数値として示すことが重要です。
施策をより効率的に運用する際に使われる費用対効果には、ROI（Return On Investment）以外にも以下のような指標があります。

• ROAS（Return On Advertising Spend）
• CPA（Cost Per Acquisition）
• CPO（Cost Per Order）
• CPR（Cost Per Response）
• LTV（Life Time Value）
• ARPU（Average Revenue Per Use）
• ユニット・エコノミクス（Unit Unit Economics）

それぞれの指標を使うと効果的な場面や計算方法を詳しく解説します。

ROAS（Return On Advertising Spend）

ROIと類似した言葉にROAS（ロアス：Return On Advertising Spend）があり、広告費に対して得られた「利益」の割合を示します。
広告の効果を数字で判断できるため、広告を活用したマーケティングの効果測定に役立ちます。
ROIを用いてマーケティングの効果を定量的に算出する方法は、以下のとおりです。

ROAS（％）＝売上÷広告費×100

広告運用を長期的におこなっている場合は、成果を予測するのにも活用できる指針です。

CPA（Cost Per Acquisition）

CPA（Cost Per Acquisition）とは、成果単価、もしくは顧客獲得単価のことです。
1件の成果（コンバージョン）や顧客獲得のためにかけた費用を表す指標です。
下記の計算式で算出されます。

CPA＝広告費÷コンバージョン数

自社のサイト訪問者がコンバージョンに至るまでの費用を算出するもので、何をコンバージョンとするかは目的によってさまざまです。
資料請求や会員登録、問い合わせ、商品購入などがコンバージョンと定義されます。

売上金額ではなく、コンバージョン率の数値を割り出すことで、金銭的な利益が発生しない事業でも成果を測ることが可能となります。

CPO（Cost Per Order）

注文獲得単価のことで、1件の注文（成果）を得るためにかかった広告の単価（円）を表します。
新規顧客を獲得するためにかかる単価という考え方から、顧客獲得単価ともいわれています。
広告は出稿したらそれで終わりというわけではなく獲得件数の推移を見ていく必要があり、そのときにCPOは指針となります。
算出方法は以下のとおりです。

CPO（円）＝広告費÷注文件数

一般的にCPOの数値が小さいほど、安価なコストで顧客を獲得できているということになり、広告の費用対効果が高いという結果になります。

CPR（Cost Per Response）

CPR（Cost Per Response）とは、レスポンス獲得単価のことです。
レスポンスとは「反応」のことを指し、資料請求や問い合わせ、メールアドレスの登録、サンプルのダウンロードなどをレスポンスと定義して、1件あたりにかかった費用を算出します。
そのなかに購入は含まれないので、CPAやCPOと併用し、セットで分析することでより効果的に利用できる数値になります。

LTV（Life Time Value）

LTV（Life Time Value）とは顧客生涯価値のことを指す言葉です。
一人当たりの顧客がもたらした利益を表す指針で、顧客が取引を開始してから、終了までにどれだけの利益があったのか算出します。

継続性の高いビジネスで用いられ、優良顧客の傾向の分析や、顧客獲得コストと維持コストの数値算出などに役立ちます。

ARPU（Average Revenue Per Use）

ARPU（アープ：Average Revenue Per Use）とは、1ユーザーあたりの平均売上・収益を示すマーケティング用語です。
1人のユーザーがどれくらいの利益をもたらしているか、サービスの収益性や継続性を客観的に評価するのに役立ちます。
特に、アプリやSaasなどの月額課金サービスのビジネスモデルで用いることが多い指標です。

ARPUは、以下の計算式でユーザー1人分の収益性を割り出します。
ARPU（円）＝総売上高÷ユーザー数

総売上高やユーザー数の算出期間は、サービスの内容や決算のタイミングに合わせて企業が扱いやすい単位で決めます。

ユニット・エコノミクス（Unit EUnit Economics）

ユニットエコノミクス（Unit EUnit Economics）とは、1ユニット（単位）あたりの経済性を指す指標です。
具体的に、1ユニットは1人の顧客や1社を意味し、顧客1人あたりどれくらいの採算性が取れているかを示し、以下の計算式で算出されます。

ユニットエコノミクス＝LTV（顧客生涯価値）÷CAC（顧客獲得コスト）

CACとは、「Customer Acquisition Cost」の略称で、サービス全体の顧客獲得コストを示す点で、CPAとは使う場面が異なります。
ユニットエコノミクスを指標とすることで、コスト投下に対する収益性の評価ができます。

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費用対効果の算出方法

基本的な計算方法の考え方

基本的に、費用対効果を計算するときは、以下の計算式に実際にかかった費用と得られた利益（効果）を当てはめます。
費用対効果=利益-費用

例えば、ある広告キャンペーンで得られた利益が200万円、広告費などにかかったコストが100万円の場合は、「費用対効果=200万円-100万円=100万円」です。
当てはめる利益や費用はお金だけでなく、件数や工数、人数、時間なども対象です。

しかし、単純に上記の計算式を使うより、指標を使って計算した方がより具体的な数値を算出できるようになります。

指標を使った計算例

費用対効果の算出方法は、指標によって異なります。
例えば、費用対効果を算出する際によく活用されるROI（投資収益率・投資利益率）の場合は、以下の計算式で利益を投資金額で割ることで計算します。

ROI＝利益÷投資金額×100

新商品を製造・販売した際、下記のような利益と費用がかかったとします。

売上　750万円
原価・販管費・人件費など　100万円
投資額　200万円

売上から費用（原価・販管費・人件費・投資額など）を引いた額が利益となるため、上記のような場面での計算式は以下のとおりです。

（750ー100ー200）÷200×100＝225％

ROIの数値が高いほど投資効果が高いと判断でき、定期的にROIを算出することで、投資効果の推移を分析できるようになります。
いきなり高い利益をだすことは難しいこともあるので、長期的にデータを分析していき、その都度、改善を繰り返していくことで、利益の向上が期待できます。

また、算出にあてはめる費用について、どこまでの費用を指すのかを明確化することが必要です。
例えばリスティング広告などの広告出稿のコストは費用として考えられますが、企画のための人件費などはどうするのかを決めておくと、統一した効果測定を得られます。
費用を定義しておかないと、他の事業と比べるときに正確なデータを得られないため、注意しましょう。

費用対効果（ROI）の具体的な算出例は、関連記事を参考にしてください。

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費用対効果を高めるための施策

費用対効果が低ければ、利益が見込めないということになるため、効果を高めるための施策を打ち出す必要があります。
以下の方法について進め方を解説します。

• コスト削減・価格設定の見直し
• 生産性の向上
• 業務効率化
• ツール・システムの導入

コスト削減

まずは、効果が同じであってもかかる費用が少なくなれば、費用対効果は高まるため、コストの削減ができないか検討しましょう。
コストを削減するためには、業務棚卸により作業の重複や無駄が発生している業務を洗い出し、工数削減や人員配置の変更などで改善できるようになります。

また、自社で行うより外部にアウトソーシングすることで、固定費を削減できるケースもあります。

価格設定の見直し

さらに、コストに見合った価格となっているのかも見直します。
設定した価格が安すぎては、コストを削減してもなかなか利益は伸びません。
費用と売上・利益のバランスを考えることが大切です。
かといって、需要がなければ、金額をアップしても売れなくなってしまうでしょう。
常に市場調査などをおこない、需要に応え続けることも必要となります。

そのためには、数値目標と改善計画を立て、PDCAを回していくとよいでしょう。

生産性の向上

生産性を向上させることができれば、必然的に費用対効果を高められます。
ただし、企業が効率よく利益をあげられるような仕組み作りが重要です。
少ない作業時間や人員で、多くの商品を生み出すことができれば、生産性が向上したということになり、必然的に費用対効果を高めることになります。

生産性を高めるためには、費用対効果を測定して、どこにどれくらいのコストをかければパフォーマンスが最大になるのかを見極めることが大切です。
定量的に示された測定結果から、適切に人員や経費を配分するための経営戦略を立てましょう。

業務効率化

コスト削減や生産性の向上のために不可欠なのが業務効率化です。
特に昨今は働き方改革の影響もあり、業務効率化を推進している企業も多いのではないでしょうか。
効率化をすすめることで、作業時間の短縮や、人件費などの削減につながる可能性もあります。
残業時間が削減されれば、従業員のモチベーションアップも望め、円滑に業務を進めることができるようになります。

効率化を進めるためには、現状の業務内容と課題を見える化し、無駄を削減しましょう。
そのあとは徹底的な業務管理をおこない、何か問題や課題が発生した際にもスムーズに改善プロセスへ進めるような仕組み作りが必要となります。

ツール・システムの導入

業務効率化を加速させるためには、業務のシステム化や管理ツールの導入がおすすめです。

ツール・システムの導入により工数・作業時間の短縮や人件費の削減といったコスト削減が可能です。

また、ツールやシステムによるタスクの一元管理や可視化が可能となり、人的リソースや時間リソースを確保できるようになり、新たな戦略を打ち出す余裕が生まれます。

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費用対効果を高めるにはJootoがおすすめ

費用対効果を高めるためのひとつの方法として、業務効率化をすすめ、無駄な費用を削減し、生産性を向上させることが大切だとわかりました。
業務効率化には、ツールの活用が便利です。
さまざまなツールがありますが、一番おすすめしたいのが使い方が簡単でシンプルなUIが魅力のタスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」です。
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セキュリティも万全で、従来のビジネスプランの強固なセキュリティがそのまま適用されるため、機密情報を扱う場合でも安心です。

よくある質問

費用対効果に関するよくある質問を取り上げ、それぞれ詳しく解説します。